家庭で必ず備蓄すべきものは人によって異なる？
災害時に備えて、備蓄すべきものは何でしょう？食料でしょうか、水でしょうか？薬でしょうか？災害時に備蓄すべきものは、人によって様々考えがあるでしょうし、生活環境によっても異なるでしょう。
腎臓機能に障害がおありの方は、塩分を抑えた腎臓機能食を用意する必要があるでしょうし、アレルギーをお持ちの方は、アレルギーフリーの食品を確保しておいた方がよさそうです。（近年自治体では、特定原材料不使用のアルファ化米等が備蓄されていますが、長期化する避難所生活の中で、避難者一人一人の要求にどこまで対応できるかは不明瞭です。）
私が考える、災害時に必ず備蓄すべきものは、簡単にいえば、災害時に早期には供給されないものを備えておくべきであると考えています。
どうやって自治体が備蓄しているものを知るのか？
基本的に、自治体が備蓄しているものを調べるには、該当自治体のホームページにアクセスして、確認するのが一番手っ取り早いです。（地域防災計画の資料編や備蓄計画内で公表しているケースが多いです。防災情報の公開に積極的ではない自治体は、公表していない場合も・・・）
発災直後は、国や都道府県の備蓄物資が届くことはあり得ません。よってチェックするのは基礎自治体である市町村をみましょう。
ケーススタディ 向日市の場合（人口約5万5千人）
物資全般を見ていくと、キリがないので要点だけチェックしていきます。大体どこの基礎自治体も同じ傾向なので、向日市だけが特別だという事はありません。情報をオープンにしている分、防災に熱心な自治体だと思われます。
少なくとも、マスクや消毒液の備蓄はなく、コロナウイルス対策は、全然できていませんね。
詳細はこちら、向日市備蓄計画（別ページリンク）
私が思う家庭で必ず備蓄が必要なもの
頭で述べましたが本当に必要なものは、それぞれの家族構成や環境で異なります。個々のご家庭で考えることが重要です。
自治体が備蓄している一覧から学べることは生活必需品（歯ブラシ・マスク・石鹸）について、こと医薬品や治療材料（バンドエイドとか包帯）は自治体で保有していないことがわかります。
基本的に、消費期限のあるものについては自治体は備蓄に対して慎重です。なぜなら、備蓄期限前に、どう有効活用するかという課題とセットだからです。
備蓄一覧にない場合、どういうルートで避難所に物資は提供される
基本は、２つのパターンが考えられます。１つは、国やと都道府県が備蓄している物資が基礎自治体に提供されるケース、もう一つは、協定を締結している企業などからの提供されるケースがあります。（国や都道府県が企業に要請して物資が提供されるケースも勿論あります。）
発災初期の場合は、当然ですが避難所のニーズを把握して、それに対応するといった事はなされません。プッシュ型の配送といわれており、国や都道府県が、おそらく必要であると想定した物資をガンガン市町村に配送していきます。（なので、国・都道府県と市町村がうまく連携できていないと物資集積所がパンクすることもあり得ます）
あなたが必要としてる物資が、一般的な流通経路で手に入らないもの（要するに普通に近所のスーパーで購入出来ないもの）である場合、このプッシュ型の物資提供時期にそれを期待しても、おそらく対応してもらえないでしょう。この時期は、個々人のニーズに対応する発想が、国にも都道府県にも市町村にも無いので、自分の身は自分で守る必要があります。
これらの提供ルートの場合、発災直後からきめ細やかな物資の提供がなされることはありません。プッシュ型の配送から、避難所のニーズをくみ取ったプル型の物資提供に変わるまでは、そもそもニーズの把握がなされることがありません。
配送の種類と配送日（目安です）
- プッシュ型（発災から３日後）：国や都道府県が必要であると判断したものを、どんどん発送する
- プル型（発災から７日後）：避難所や市町村が状況をみて、必要なものを国や都道府県に要望し物資が提供される
避難所運営の経験がある方にお聞きしました
日本はまだまだ印鑑社会なので、銀行からお金を下ろすにしろ、何かの申請をするにしろ印鑑が必要だったとのことです。印鑑というのは、意外と盲点だったのではないでしょうか？？
備蓄が不十分な中でコロナウイルスが避難所で蔓延した場合は？？
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